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効能ではなく、環境に関するメッセージで溢れるドイツのドラッグストア

効能ではなく、環境に関するメッセージで溢れるドイツのドラッグストア

環境先進国ドイツのドラッグストアには、新たな発見がありました。例えば、従来の商品と環境に配慮された商品が、分けられずに同じ棚で販売されています。また、日本とドイツで同じように販売されている商品でも、ドイツでは商品が環境に対してどのように配慮しているのか、どれほどプラスチックを削減しているのか、といった定性的かつ定量的な環境配慮に関する情報が商品の裏面やラベルに表示されています。

ドラッグストアでの発見

ドイツの消費者は、日本の消費者に比べると「環境」や「人権」「オーガニック」に対する意識が高いです。企業は、安易に「環境」や「人権」「オーガニック」を謳うと、グリーンウォッシュやSDGsウォッシュだと批判の的となってしまいます。そのため、数多くの商品が第三者認証を取得し、環境や人権に配慮された商品であることを主張しています。例えば、オーガニック認証、アニマルウェルフェアに配慮し、動物実験をしていないことを表すクルエルティフリー認証、ヴィーガン認証、人権に配慮していることを表すフェアトレード認証などの認証をよく見かけます。「クライメートニュートラル」と表示された商品もあります。

効能ではなく、環境に関するメッセージで溢れるドイツのドラッグストア

日本でも販売されているNIVEA(ニベア)のシャワーオイルです。100%クライメートニュートラルな商品だと書かれたラベルが貼られています。

このラベルは、NIVEAが独自で行っているラベルです。同社は、外部の専門家と協力して自社の商品が排出している二酸化炭素排出量を測定し、削減するための取り組みを行っています。具体的には、商品の成分を持続可能で環境に配慮されたものに置き換えることやパッケージにリサイクルプラスチックを使用しています。

効能ではなく、環境に関するメッセージで溢れるドイツのドラッグストア

97%リサイクルプラスチックでできたボトルであることを伝えるラベルが貼られています。

効能ではなく、環境に関するメッセージで溢れるドイツのドラッグストア

マイクロプラスチックを含んでいないことやパッケージにリサイクルプラスチックが使用されていることが記載されています。

効能ではなく、環境に関するメッセージで溢れるドイツのドラッグストア

化粧品コーナーでも、商品がリサイクルペットボトルの素材を使用していることなどを伝えています。

効能ではなく、環境に関するメッセージで溢れるドイツのドラッグストア

こちらは、歯磨き粉です。容器が100%リサイクル可能な素材からできていることはもちろん、クライメートニュートラルな商品であるということを示す「Klimaneutral」認証も取得しています。

「Klimaneutral」認証について、詳しくはこちら▼

日本のドラッグストアでは

日本の大手ドラッグストアでは、ドイツのような環境に配慮されたメッセージを見かけることは多くありません。どちらかというと「お肌すべすべ」「さらさら」など、商品を使用することで得ることのできる効能や効果を前面に出したメッセージが多いです。

しかし、国内の化粧品会社の環境に対する取り組みについて調べてみると、例えば、化粧品メーカー大手である花王は、全ての商品においてマイクロプラスチックの使用を制限するなどの取り組みを行なっています。

関連記事マイクロプラスチック問題に取り組んでいる国内企業の事例

市民が力を持っている

日本でもエシカルでサステナブルな商品を購入したいという客層が若い世代を中心に増えています。しかし、その割合はドイツほど大きくないため、日本国内でサステナブルな商品と従来の商品が同じ商品棚に陳列されたり、環境に対するメッセージはほとんど見かけません。

ドイツに限らず、ヨーロッパの国々では市民社会が大きな力を持っています。「環境」や「人権」に対する取り組みを行わない企業は、市民社会から大きな圧力を受ける恐れがあります。ドイツのドラッグストアに置かれている商品の多くが、環境や人権に対して配慮するメッセージの発信を行っている背景には、ドイツの消費者がサステナビリティを推進している企業の商品を購入する傾向が高く、市民社会が大きな力を持っているという社会構造の違いが現れています。

最後に

環境や人権に配慮しているというメッセージの記載有無を気にする日本の消費者は多くないでしょう。もしかして、日本の消費者にとっては、価格と商品の効果の方が重要なのかもしれません。しかし、世の中のサステナビリティに対する関心が高まっているからこそ、購入する商品が環境や人権に対してどのくらい配慮しているのかを知りたいと考える消費者が、徐々に増えてきていると感じます。

残念ながら、2023年現在、日本のドラッグストアでは、ドイツのように商品が環境にどの程度配慮しているのかを陳列棚で知ることはできません。日本の消費者はドイツの消費者と違い、環境に対するメッセージを表示しなくても購入するという背景があるからです。しかし、産業を問わず、全ての企業が環境や人権に対して配慮することが求められる時代が始まっています。日本も例外ではありません。

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丸末彩加

丸末 彩加(まるすえ あやか)。幼少期をアメリカで過ごし、日本と海外どちらの視点も入れながら、楽しく社会問題を解決したいと思っています。趣味は旅行と音楽と食べることです。linkedinでも情報発信しています!

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